リフォーム減税はどっちがお得？住宅ローン控除と投資型減税の違いを徹底比較

「リフォームで税金が戻ってくるって聞いたけど、どの制度を選べば一番おトクなの？」

リフォームの資金計画を立てる際、多くの方が直面するのがこの悩みです。実は、リフォームで使える所得税の減税制度には、大きく分けて**「住宅ローン控除」と「リフォーム減税（投資型減税）」**の2種類があります。

これらは原則として**「どちらか片方しか選べない（併用不可）」**ため、選択を間違えると数万円、時には数十万円単位で損をしてしまうことも……。

「ローンを組むからローン控除でいいよね？」と安易に決めるのは禁物です。工事の内容や期間、借入金額によっては、投資型減税の方が手元に残るお金が多くなるケースもあるからです。

この記事では、2つの制度の違いをプロの視点で徹底比較。あなたが「どちらを選ぶべきか」の判断基準を、具体的なシミュレーションを交えて分かりやすく解説します。

1. 「住宅ローン控除」と「リフォーム減税（投資型減税）」の基本構造

まずは、それぞれの制度の仕組みを整理しましょう。

どちらがお得かは、「ローンの金額」「工事の内容」「自分の年収（納税額）」の3要素で決まります。

目安となる境界線は、リフォーム費用が**「200万円〜300万円」**あたりにあることが多いです。

投資型減税は、「国が推奨する特定の工事」に手厚いのが特徴です。

工事内容	投資型減税のメリット
断熱・省エネ	窓の断熱や給湯器交換。控除額が大きく、補助金と併用しやすい。
バリアフリー	手すりの設置や段差解消。高齢者や障害者と同居する場合に有利。
耐震改修	耐震補強。実は耐震だけは「ローン控除と投資型を併用できる」唯一の例外です。

ここが盲点です。いくら「最大控除額50万円」といっても、自分が年間で払っている所得税＋住民税（一部）以上の金額は戻ってきません。

年収が高い人： 住宅ローン控除で10年かけてしっかり枠を使い切るのがおすすめ。
年収が控えめな人： 住宅ローン控除の「枠」があっても、税額が足りず使い切れないことが多いです。それなら1年でバシッと還付を受ける投資型の方が効率的な場合があります。

具体的なイメージを掴むために、2つの例を見てみましょう。

住宅ローン控除： 10年間の合計控除額＝ 約90万円以上
投資型減税： 1年間の控除額＝最大約60万円前後（工事内容による上限あり）
👉 結論：住宅ローン控除の方が圧倒的にお得！ 長期借入の場合はローン控除一択です。

同じ工事に対して両方は使えませんが、例えば「中古住宅の購入には住宅ローン控除を使い、その後の耐震工事には投資型減税を使う」といった組み合わせが可能な場合があります。

国や自治体の補助金を受け取った場合、**「リフォーム費用－補助金＝控除対象額」**となります。これを計算に入れ忘れると、後から税務署に指摘される原因になるので注意しましょう。

税制改正により、省エネ性能が高い住宅（ZEH水準など）へのリフォームは、住宅ローン控除の借入限度額が優遇される傾向にあります。これからのリフォームは「性能」を上げることで、より多くの減税を受けられるようになっています。

最後に、判断を迷っている方へシンプルなガイドです。

リフォームの減税制度は複雑ですが、正しく選べば「工事費の1割近く」が戻ってくることもある非常に魅力的な制度です。

「自分の場合は結局いくらになるの？」と気になった方は、まずはリフォーム会社に**「減税のシミュレーションをお願いします」**と伝えてみてください。信頼できる会社なら、工事内容に合わせた最適なプランを提案してくれるはずです。