築50年のリフォームで使える補助金最大活用術！自己負担を100万円減らす方法

「築50年の家を直したいけれど、見積もりを見たら高すぎてため息が出る……」

「古い家だから、補助金なんて対象外だと思い込んでいない？」

「少しでも持ち出しを減らして、賢くリフォームする方法はないの？」

築50年ともなれば、耐震補強や断熱改修、水回りの刷新など、リフォーム費用が1,000万円を超えることも珍しくありません。しかし、国や自治体は今、築古住宅の省エネ化や耐震化を強力に後押ししています。

実は、複数の支援制度を賢く組み合わせることで、自己負担額を100万円以上減らせるケースが多々あるのです。

この記事では、築50年のリフォームで絶対に外せない補助金の種類から、最大限にキャッシュバックを受けるための具体的な「裏技」まで、分かりやすく丁寧に解説します。

なぜ築50年のリフォームは補助金が「出やすい」のか？

国が補助金を出してまでリフォームを推奨するのには、明確な理由があります。それは「空き家対策」と「脱炭素社会の実現」です。

特に築50年の家は、現在の耐震基準や断熱基準を満たしていないことが多いため、国にとって「最優先で改修してほしい対象」なのです。そのため、新築よりもリフォーム、それも築古物件に対する優遇措置が非常に手厚くなっています。

リフォーム費用を100万円単位で削減するために、まずチェックすべき「柱」となる制度をご紹介します。

国が実施するこの制度は、子育て世帯に限らず、全世帯が対象となるメニューが豊富です。

築50年の家は、1981年以前の旧耐震基準で建てられていることがほとんどです。多くの市区町村では、耐震診断に数万円、耐震補強工事に最大100万円〜150万円程度の補助金を出しています。「命を守るための工事」には、最も手厚い支援があることを覚えておきましょう。

家族に要介護・要支援認定を受けている方がいる場合、手すりの設置や段差解消などの工事に対し、最大20万円（支給限度基準額）の9割〜7割が払い戻されます。他の補助金と併用できる場合が多く、非常に有効です。

補助金として現金がもらえるわけではありませんが、翌年の税金が安くなる制度です。

リフォーム後の所得税控除: 耐震、省エネ、バリアフリー、三世代同居対応などの特定改修を行った場合、標準的な工事費用の10%相当額が所得税から控除されます。これだけで数十万円の節税になることもあります。

ただ申請するだけでは、満額のメリットは得られません。賢く立ち回るためのテクニックを紹介します。

原則として、国が実施する同じ目的（例：省エネ）の補助金は併用できません。しかし、「国と自治体」の組み合わせや、「異なる目的（例：耐震と省エネ）」の組み合わせなら、ダブルで受給できる可能性が高いのです。これで一気に「100万円減」のラインが見えてきます。

ほとんどの補助金は、工事が始まってからでは申請できません。必ず見積もり段階で「どの補助金が使えるか」をプロに相談し、申請のタイミングを合わせる必要があります。

大型の補助金制度は、あらかじめ事務局に登録された業者でないと申請できない仕組みになっています。どんなに安くても、登録のない業者に頼んでしまうと補助金がゼロになり、結果的に損をしてしまうので注意が必要です。

今、最もお得感が高いと言われているのが窓のリフォームです。築50年の家は、アルミサッシに単板ガラスという「夏暑く冬寒い」構成が一般的。

これを高性能な樹脂サッシや内窓に変えるだけで、冷暖房費が劇的に下がるだけでなく、工事費の半分近くが補助金で返ってくるケースもあります。窓を制する者が、リフォーム補助金を制すると言っても過言ではありません。

築50年のリフォームは、確かに大きなお金が動きます。しかし、適切な制度を知り、正しく組み合わせることで、自己負担を100万円、あるいはそれ以上減らすことは決して不可能ではありません。

補助金は「知っている人だけが得をする」仕組みです。まずは、あなたの住んでいる地域で今どんなキャンペーンが行われているか、リフォーム会社に「補助金フル活用プラン」を提案してもらうことから始めましょう。

浮いた100万円で、キッチンのグレードを上げたり、素敵な家具を新調したり。賢い選択が、あなたのセカンドライフをより豊かに彩ってくれるはずです。