リフォーム代を100万円浮かせる！？知らなきゃ損する補助金活用術と「施主支給」の注意点

「リフォームしたいけれど、予算がどうしても足りない……」

「見積もりを見たら、想像以上に高くて諦めかけている」

そんな悩みをお持ちではありませんか？実は、リフォーム費用を抑える方法は、単なる「値引き交渉」だけではありません。

今、国や自治体が推進している**「住宅省エネキャンペーン」などの補助金と、自分で設備を手配する「施主支給（せしゅしきゅう）」**を組み合わせることで、総額から100万円単位でコストを浮かせることも不可能ではないのです。

しかし、これらの方法は「知っている人だけが得をする」仕組み。申請のタイミングや、自分で購入する際のリスクを正しく理解していないと、逆に損をしてしまう可能性もあります。

この記事では、2026年度の最新補助金情報から、施主支給で失敗しないためのチェックポイントまで、賢くリフォーム費用を削るための「裏ワザ」を徹底解説します。

1. 最大100万円以上！？今すぐチェックすべき3つの補助金

現在、国が主導する「住宅省エネ2026キャンペーン」を中心に、リフォームに使える強力な補助金が揃っています。これらを複数組み合わせるのが「100万円浮かす」ための第一歩です。

窓の断熱リフォームに特化した、非常に還元率の高い補助金です。

子育て世帯だけでなく、すべての世帯が対象となる省エネ改修の支援策です。

高効率給湯器（エコキュート等）の導入を支援する制度です。

リフォーム会社を通さず、自分で楽天やAmazon、住宅設備サイトなどで商品を購入して業者に取り付けてもらうのが「施主支給」です。

リフォーム会社が商品を卸す際、通常は数割の利益（マージン）が上乗せされます。自分で直接買うことで、この中間マージンをカットできるため、同じグレードの設備でも20%〜40%ほど安く済むケースがあります。

安さが魅力の施主支給ですが、一歩間違えると工事がストップしたり、追加費用が発生したりするリスクがあります。

「この洗面台、安くて可愛い！」と勢いで買ってしまうのは危険です。給排水の管の位置や電圧（100Vか200Vか）が合わないと、取り付け自体ができなくなります。必ず購入前に、業者の担当者に「これを買って大丈夫か」のURLや資料を送って確認しましょう。

施主支給の場合、製品そのものの不具合（初期不良など）は購入したショップやメーカーに自分で連絡しなければなりません。リフォーム会社が保証するのは「取り付け工事」のみとなるため、万が一壊れた際の窓口がバラバラになる不便さを理解しておきましょう。

工事当日に商品が届かないと、職人さんの手配がムダになり、追加の人件費（出戻り費用）を請求されることがあります。商品は余裕を持って、着工の2〜3日前には届くように手配し、中身に破損がないか早めに確認することが鉄則です。

「100万円浮かす」ためには、段取りがすべてです。

補助金対象の登録業者を探す
補助金の申請は、登録された「事業者」が行う必要があります。自分で申請はできないため、最初から「補助金を使いたい」と伝えて業者を選びましょう。
施主支給の相談を最初にする
契約した後に「やっぱり自分で買います」と言うと、業者の利益が減るため嫌がられたり、工賃を上乗せされたりすることがあります。見積もり依頼の段階で「どこまでなら施主支給が可能か」を確認しましょう。
減税制度も併用する
補助金だけでなく、リフォーム後の確定申告で「所得税の控除」が受けられる場合があります。これも合わせれば、実質的な負担額をさらに抑えられます。

リフォームは、ただ業者に丸投げするのではなく、自ら情報を集めて賢く立ち回ることで、浮いたお金でキッチンのグレードを上げたり、家具を新調したりといった「理想の上乗せ」が可能になります。

まずは、あなたの家でどの補助金が使えるのか、プロに相談することから始めましょう。