「お風呂の補助金がもらえなかった」と後悔する前に！失敗しない業者の選び方と事前申請の罠

「お風呂のリフォームが終わった後に補助金の申請をしようとしたら、対象外だと言われた」

「業者が制度に詳しくなくて、もらえるはずの10万円を損してしまった」

お風呂のリフォーム補助金は、ルールが非常に厳格です。**「工事が終わってからでは1円ももらえない」**という落とし穴が至る所に潜んでいます。高額なリフォーム費用を補助金で賢くカバーしようと考えているなら、業者選びの段階から勝負は始まっています。

この記事では、補助金申請でよくある失敗事例をベースに、後悔しないための業者の見極め方と、絶対にハマってはいけない「申請の罠」を徹底解説します。

1. なぜ「もらえない」？補助金申請に潜む3つの致命的な罠

補助金が下りないケースの多くは、共通した「ミス」が原因です。まずは以下の3つの罠を知っておきましょう。

多くの国の補助金（子育てエコホーム支援事業など）や介護保険、自治体の助成金は、「工事着工前」の申請、または現状の届け出が必須です。

「工事が始まってから存在を知った」「完了報告の時に一緒に申請すればいいと思っていた」という理由は一切通用しません。

「工事前の浴室全体」「給湯器の品番」「段差の高さがわかるメジャーを当てた写真」など、補助金ごとに求められる写真の撮り方には細かいルールがあります。

「解体してしまった後で、工事前の写真を撮り忘れたことに気づいた」というミスは、補助金不採用の決定打となります。

ここが最大の盲点です。国の省エネ系補助金の多くは、事務局に登録した「登録事業者」でなければ申請代行ができません。 どんなに技術が高い地元の工務店でも、登録がなければ補助金制度自体を利用できないのです。

補助金を確実に勝ち取るためには、単に「安い」だけでなく「制度に精通している」パートナーを選ぶ必要があります。

検討している業者のホームページを確認するか、直接「子育てエコホーム支援事業（または最新の省エネ補助金）の登録事業者ですか？」と質問してください。迷いなく「はい、実績もあります」と答える業者なら安心です。

介護保険を利用する場合、ケアマネジャーと連携して「なぜこの改修が必要か」という理由書や図面を作成する必要があります。これまでに介護リフォームを数多く手がけている業者であれば、自治体ごとに異なる審査の傾向を把握しており、スムーズに書類を準備してくれます。

良心的な業者は、見積書の中に「これは補助金対象の節水シャワーです」「これは高断熱浴槽です」と、申請を前提とした内訳を明記してくれます。逆に、一式見積もりで詳細が不明な業者は、申請時に苦労する可能性が高いです。

補助金を取りこぼさないためには、以下の流れを徹底してください。

残念ながら、中には「手続きが煩雑で手間がかかる」という理由で、補助金申請を渋ったり、「その分値引きしますから申請なしで」と提案してくる業者がいます。

しかし、多くの場合、補助金でもらえる金額の方が、業者の値引き額よりも大きくなります。また、補助金申請を避ける業者は、最新の住宅性能基準（断熱性など）に対する知識がアップデートされていない懸念もあります。

「補助金を最大限活用するプランを出してくれるかどうか」は、その業者の誠実さと技術力を測るリトマス試験紙だと考えましょう。

お風呂リフォームの補助金は、自分で申請できるものは少なく、業者の協力が不可欠です。しかし、最終的な受給の責任は施主（あなた）にあります。

この2点を、しつこいくらいに業者に確認しましょう。

賢い業者選びと事前の準備さえ整えば、お風呂リフォームは驚くほどお得になります。まずは、補助金の実績が豊富な業者を探し、今の浴室を見てもらうことから始めてください。